林田力 東急不動産だまし売り裁判 こうして勝った 書評 Facebook Amazon

林田力 東急不動産消費者契約法違反訴訟

林田力『東急不動産だまし売り裁判』『二子玉川ライズ反対運動』

FJネクスト迷惑勧誘電話を撃退

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FJネクスト迷惑勧誘電話を撃退しよう。FJネクスト迷惑電話に中止依頼をしよう。FJネクスト迷惑電話は悪質である。投資用マンションの勧誘電話だと気付いたら、相手の会社名と相手の名前(フルネームかつ漢字で)を紙に控えよう。

FJネクスト勧誘電話で会話していて違和感を感じた時は、その感覚を優先することが正しい。マンション投資が収入になるという説明は嘘で、実際は逆でマンションを買うと損をする。嘘を付く時の声のトーンや喋り方が直感で分かる。投資用ワンルームマンションは質の割に値段が高い物件のため、強引な電話勧誘をしなければ、誰も買わない。

悪徳不動産業者では朝から晩まで体育会的な叱咤をしながらひたすら電話を掛けさせる。自分の利益のためなら人を騙すことなど屁とも思わない、超絶ブラック不動産企業の「電話勧誘員」が話す意味不明なぐだぐだした長い話を聞く必要は全くない。時間のムダである。

投資用マンション販売会社の社長や社員の脳味噌には「法令順守」とか「コンプライアンス」とか「相手の迷惑を考えない」といった言葉は存在しない。内部が腐りきっている。新築投資用マンションの販売電話は、「オレオレ詐欺の電話」と同等と思うとちょうど良い。

悪徳不動産営業の性根は一曲がりも二曲がりもねじ曲がっている。悪徳不動産営業は、これまでの人生で心底から喜んだり、悲しんだり、憤ったり、身震いしたことがないのだろう。FJネクスト不買運動が何故、これほど怒っているかも理解していないだろう。自分の人生の中で、FJネクストほど愚劣な業者を見たことは初めてであった。愚かしいと言えば、これほど愚かしい業者はない。怒りも極限に達すると笑ってしまうものらしい。

ワンルームマンション投資詐欺は金融機関の責任も大きい。マンション投資商法と提携している銀行も、違法な勧誘がなされていることを知りつつ、あえて与信していることが窺われるものも少なくない。

マンション投資は危険である。厚生労働省が2016年2月8日に発表した2015年の毎月勤労統計調査(速報値)によると、物価変動の影響を除いた15年通年の実質賃金は前年から0.9%減少した。2月9日の東京株式市場は、世界経済の先行きへの懸念を背景として、取引開始直後から全面安の展開となって、日経平均株価は800円以上下落した。

http://akiba.geocities.jp/uchuubaka/gekitai.html

FJネクスト擁護工作員はただ単に告発者をクレーマーと貶すことで頭がいっぱいで、投資の話は二の次。理屈が合わなくてももはや気が付かない。FJネクスト擁護工作員の活動にはストライサンド効果Streisand effectがある。これは不都合な情報を隠蔽しようとして、逆に情報を拡散させてしまう効果である。詐欺師などが悪事を隠蔽しようとしても、逆に悪事が千里を走る。悪徳不動産業者に「忘れられる権利」を乱用させてはならない。

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ル・サンク 東急不動産だまし売り裁判

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https://youtu.be/gKHVOjWuV-o